監修:帝京大学医学部皮膚科学講座 主任教授 多田弥生 先生

医療費助成制度に
ついて

治療でかかった費用に医療保険が適用されることで、病院や薬局の窓口で支払う金額は一部となりますが、治療の種類によってはとても高額になる場合があります。医療費の負担を軽減できる制度には、次のようなものがあります。利用には申請や手続きが必要な場合がありますが、上手に活用しましょう。

医療費の負担が軽減される制度

高額
療養費
制度
自己負担限度額
  • 多数回該当
  • 世帯合算
病院や薬局の窓口で支払う金額が高額になったときに、患者さんの年齢や収入にあわせて1ヵ月間及び年間に支払う上限額(自己負担限度額)を決め、それを超えた金額が医療保険から払い戻される制度です。
  • 多数回該当:過去12ヵ月以内に、同じ公的医療保険に加入している家族(同一世帯)で、高額療養費の支給が3回以上ある場合、4回目から自己負担限度額がさらに引き下げられます。
  • 世帯合算:同一世帯であれば、それぞれの自己負担額を1ヵ月単位で合算できます。
  • 限度額適用認定証
  • 高額医療費貸付制度
自己負担を軽減するために、窓口での支払う額を限度額までとしたり、払い戻しまでの間に無利子でお金を借りたりできる制度です。
付加給付
制度など
健康保険組合によっては組合独自の付加給付制度が設けられています。また、自治体によっては独自の医療費助成制度があるところもあり、それらを利用することで自己負担額が低くなる場合があります。
ご自身の健康保険証情報はマイナポータルから確認できます。

税の負担が軽減される制度

医療費
控除
医療費控除とは、1年間に支払った医療費の総額が10万円を超えたときに、確定申告を行うことで所得の控除を受けることができる制度です。通院のための交通費なども申請することができます。

医療費助成制度を利用した場合の医療費イメージ

皮膚の下で何が起きているの?

高額療養費による自己負担限度額や付加給付制度は年齢や所得、健康保険組合などによって異なります。
詳細は、加入している健康保険組合の窓口へお問い合わせください。
最新の情報や詳細については、別途厚生労働省のホームページ等でご確認ください。

厚生労働省:高額療養費制度を利用される皆さまへ
(https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/juuyou/kougakuiryou/index.html)より作成(2026年8月15日アクセス)

2026年8月に適用される情報に基づいています。

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